こんにちは。静岡市葵区呉服町の矯正歯科、ブライフ矯正歯科・院長の平塚です。
今回は顎変形症（がくへんけいしょう）の治療について解説したいと思います。
まず、「顎変形症」という言葉自体聞きなれないかと思います。
顎変形症とは
顔面の変形、特に上下の顎の骨の位置や大きさの異常により、かみ合わせ・発音などの機能異常を起こしている状態を、顎変形症（がくへんけいしょう）といいます。
- アゴが大きく前に出てしまっている（下顎が出ていれば受け口、上顎が出ていれば出っ歯）
- アゴが大きく引っ込んでいる（下顎が引っ込んでいれば出っ歯、上顎が引っ込んでいれば受け口）
- アゴが左右にずれている
- 上下のアゴの大きさが合っていない
顎変形症には上記のような症例が考えられます。
歯のみを動かす通常の矯正治療では、骨格のずれや変形は治せないため、顎変形症によって口腔の機能に大きな問題があると判断された場合は、通常の矯正治療だけでなく、外科手術も併用して行う必要があります。
治療の流れ
一般的に、顎変形症患者様の矯正治療および手術は健康保険を適用することが可能です。
一方で、保険を適用した矯正治療が受けられる医療機関は限られており、現在のところ当院ではお受けすることができません。
ただし、その場合は治療の進め方や使用する装置に決まりがありますのでそれに従って治療を行う必要があります。
まず、いきなり手術をするわけではありません。最初に手術をする方法（サージェリーファースト）もありますが、残念ながらそのやり方ですと健康保険が適用できなくなります。
まずは、手術に向けて矯正治療を行なっていきます（術前矯正）。その際、舌側矯正やインビザラインをはじめとするマウスピース矯正は認められておりませんので、通常のワイヤー矯正で治療を行います。
術前矯正は１年から２年程度かけて行い、手術をして顎の位置を動かしたときに噛めるように矯正治療を行なっていきますので、手術前は非常に噛みづらい状況が続きます。
その後、顎矯正手術を行います。
手術方法は様々で、下顎のみ、上顎のみ、上下顎ともといった様々なパターンや動かし方が存在し、症状に合わせて理想的な顎の位置になるよう選択されます。
全身麻酔下で手術をしますので、術後は1週間から2週間の入院が必要となります。
退院した後は、新たな顎の位置に合わせて歯を微調整するための矯正を行います（術後矯正）。
術後矯正は一般的に術前矯正より短期間で終了し、６ヶ月から１年程度かけて調整をしていきます。
良い噛み合わせが獲得されたらようやく装置を外し、歯並びが後戻りしないよう保定装置（リテーナー）を使用し良い歯並びをキープします。
治療を受けるメリット
骨格に起因したコンプレックスがある場合、手術を受けることでコンプレックスが解消される可能性があります。
また、噛み合わせを治したいといった場合でも、骨格の不調和が大きいと通常の矯正治療では対応できないため、手術を受けるメリットがあるかと思います。
一方で、顎変形症だからといって生命の危機にさらされているわけではありませんので、治療を受けるにあたってはリスクやデメリットをしっかりと理解する必要があると言えるでしょう。
リスク・デメリット
①全身麻酔に伴うリスク
全身麻酔には軽度なものから重篤な合併症があります。日本麻酔科学会によれば、全身麻酔を１０万回行えば１例程度の確率で命を落とすという事もあるということです。かなり低い確率ではありますが、“絶対に死なない治療ではない”という事も知っておく必要があります。
②麻痺や知覚鈍麻のリスク
顎矯正手術は簡単に言うと、「人工的に骨折させ、顎の骨の位置を変更する」という手術です。
その際、顔面には様々な神経が交通しているため、手術後に口唇や口蓋の知覚の異常（麻痺・鈍麻・神経障害性疼痛）が起こる可能性があります。
これらの症状は、ほとんどの方が手術後１年以内に改善しますが、１年以上経ってもこういった知覚の異常を訴えられる方は２０人に１人程度いらっしゃいますもで、手術を受けられた場合には自分にも起こり得ると認識しておく必要があります。
③術前矯正を必要とする・顎変形が目立つ時期がある（デメリット）
術前矯正をしなければ、健康保険が適用できませんので、「今すぐに手術を受けたい！」という方にとっては非常にもどかしい時期を過ごすことになります。
また、手術に向けて歯並びを整えていくのですが、手術をした際に噛めるようななる状況を作っていきますので、手術するまでは非常に噛みづらいだけでなく、受け口などの症状がより強まりますので、コンプレックスが強い方はその期間が辛いかもしれません。
まとめ
顎変形症の治療は、顎の骨格の位置異常を改善することにより、咀嚼・発音・嚥下・呼吸・口唇閉鎖といった機能を改善し、QOLの向上を目的としています。
一方で、ガンや交通事故といった、治療を受けないと死に直結するような場合とは、性質の異なる治療であると言えます。
本当に手術を受けてまで治したいかどうかは、リスクなども含めご自身で良く考え、わからないことは積極的に先生に聞いたり情報収集をするよう努めましょう。
