矯正歯科治療は保険適用になる？適用になる条件や費用相場を解説

矯正歯科治療は美しい歯並びを手に入れるための治療法ですが、その費用は決して安くはありません。

一般的には30〜100万円程度の費用がかかるので、「できれば保険適用で治療を受けたい」と考える方も多いのではないでしょうか。

結論として、矯正歯科治療は一般的健康保険が適用されないケースがほとんどです。しかし、一部の症例においては健康保険が適用されるケースがあります。

この記事では、矯正歯科治療が保険適用となる条件や自費診療の場合でも負担を抑えるための方法について解説します。矯正歯科治療を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

※ブライフ矯正歯科では現在保険診療による矯正治療の取り扱いはございません

矯正歯科治療は公的健康保険適用外の自費（自由）診療です。
一般的な治療期間：2年から3年、一般的な通院回数：20回～30回
矯正歯科治療の一般的なリスクと副作用：痛み ・口腔内不潔域の拡大と自浄作用の低下・歯根への影響（歯根の短小、歯の失活、歯肉退縮、歯根露出、失活歯の歯根破折）・顎関節症状・後戻り·加齢による変化・骨癒着

矯正歯科治療は保険適用になる？

矯正歯科治療は原則として保険が適用されません。

健康保険が適用されるのは、健康や体の機能に問題がある特定の先天性疾患を持っている場合に限られています。

歯並びを美しくする目的の治療は、健康保険の対象外となるのが一般的です。

矯正歯科治療が保険適用にならない理由

矯正歯科治療が保険適用外である背景には、「審美目的」と「医療的必要性」の違いが挙げられます。

通常、矯正歯科治療は見た目の改善である審美目的とされることが多く、保険の適用範囲に含まれません。

保険が適用されるのは、主に機能改善や医療的な必要性がある症状に対する治療です。

そのため、健康や生活に直接的な支障を与えるような歯並びの症状でない限り、矯正歯科治療は美容目的として扱われます。

保険制度は国民全体の医療費の負担を抑えることが目的のため、審美的な治療にまで適用範囲を広げてしまうと、制度の維持が難しくなってしまいます。

このように、矯正歯科治療は保険が適用されないケースが多いです。

ただし、一部の特定症例に関しては、機能的な問題を改善する目的として保険適用される場合もあります。

矯正歯科治療が保険適用になる条件

一般的な矯正歯科治療には保険が適用されませんが、全てのケースで保険適用外となるわけではありません。

医療的な理由があり、噛み合わせや咀嚼機能の改善が必要な場合にのみ、保険が適用される可能性があります。

それでは、具体的にどのような条件が必要なのでしょうか。

矯正歯科治療で保険適用の基準となる主な3つの条件について詳しく見ていきましょう。

先天性異常

矯正歯科治療で保険が適用される主要な条件の一つに「先天性異常」があります。

先天性異常は、生まれつき顎や歯の形成に異常が認められる場合、治療が医療的に必要とされ、保険の適用が可能となるケースです。

具体的には、厚生労働省が認定する以下の66種類の先天性疾患が対象です。

・唇顎口蓋裂
・ゴールデンハー症候群（鰓弓異常症を含む。）
・鎖骨頭蓋骨異形成
・トリーチャ・コリンズ症候群
・ピエール・ロバン症候群
・ダウン症候群
・ラッセル・シルバー症候群
・ターナー症候群
・ベックウィズ・ウイーデマン症候群
・顔面半側萎縮症
・先天性ミオパチー
・筋ジストロフィー
・脊髄性筋委縮症
・顔面半側肥大症
・エリス・ヴァンクレベルド症候群
・軟骨形成不全症
・外胚葉異形成症
・神経線維腫症
・基底細胞母斑症候群
・ヌーナン症候群
・マルファン症候群
・プラダー・ウィリー症候群
・顔面裂（横顔裂、斜顔裂及び正中顔裂を含む。）
・大理石骨病
・色素失調症
・口腔・顔面・指趾症候群
・メビウス症候群
・歌舞伎症候群
・クリッペル・トレノネー・ウェーバー症候群
・ウイリアムズ症候群
・ビンダー症候群
・スティックラー症候群
・小舌症
・頭蓋骨癒合症（クルーゾン症候群及び尖頭合指症を含む。）
・骨形成不全症
・フリーマン・シェルドン症候群
・ルビンスタイン・ティビ症候群
・染色体欠失症候群
・ラーセン症候群
・濃化異骨症
・6歯以上の先天性部分無歯症
・CHARGE症候群
・マーシャル症候群
・成長ホルモン分泌不全性低身長症
・ポリエックス症候群（XXX症候群、XXXX症候群及びXXXXX症候群を含む。）
・リング18症候群
・リンパ管腫
・全前脳胞症
・クラインフェルター症候群
・偽性低アルドステロン症
・ソトス症候群
・グリコサミノグリカン代謝障害（ムコ多糖症）
・線維性骨異形成症
・スタージ・ウェーバ症候群
・ケルビズム
・偽性副甲状腺機能低下症
・Ekman-Westborg-Julin症候群
・常染色体重複症候群
・巨大静脈奇形（頸部口腔咽頭びまん性病変）
・毛髪・鼻・指節症候群（Tricho Rhino Phalangeal症候群）
・クリッペル・ファイル症候群（先天性頸椎癒合症）
・アラジール症候群
・高IgE症候群
・エーラス・ダンロス症候群
・ガードナー症候群（家族性大腸ポリポージス）
・その他顎・口腔の先天異常

出典：公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」

以上の疾患は顎や口腔の正常な発育を妨げ、歯列や噛み合わせに深刻な問題を引き起こすことがあります。

こうした場合、医療目的での矯正治療が必要と判断され、保険の適用が認められます。適用の可否は医師による診察と診断が不可欠です。

萌出不全に起因した咬合異常

矯正歯科治療において保険が認められる2つ目の条件は「永久歯萌出不全」です。

永久歯萌出不全の症状は、乳歯から永久歯への生え変わりが順調に進まない状態を指します。

通常、乳歯は6歳頃から抜け始め、12歳ころには全ての歯が永久歯に置き換わりますが、永久歯萌出不全の症例では永久歯が存在しているのに歯茎を突き破って正しく生えてこないことがあります。

これは先天的に永久歯が欠如している場合とは異なり、歯が顎の中に埋もれているか、位置が不適切な状態です。

適切に歯が生えてこないと、噛み合わせに支障をきたし、食事や発語の際に不便が生じるばかりか、顎の発育にも悪影響を与える恐れがあります。

このような咬合異常は機能的な障害と認められ保険診療の対象となり得ますが、前歯が３歯以上埋伏している場合に適用となりかなり条件が厳しいです。

適用の可否は専門医の詳細な診断に基づいて判断されます。

顎変形症

保険が適用される矯正歯科治療の3つ目の条件は「顎変形症」です。

顎変形症は、顎の骨がアンバランスに成長したり、上下の顎が大きくずれて噛み合わせが崩れる疾患です。

顎変形症の症状は骨格の異常が原因となり、顔の左右の非対称や不正咬合を引き起こし、食事や発音、そのほかの口腔機能に支障をきたすことがあります。

日常生活への影響が大きいため、適切な治療が求められます。

保険適用を受けるには、顎口腔機能診断施設として認定された医療機関で診察を受けることが条件です。

その後、顎の骨の位置を修正する外科手術を含む治療を併用する場合、保険診療が可能になります。

保険適用の矯正歯科治療は国が認可した医療機関で行う

保険が適用される矯正治療を受けるためには、国の定める条件を満たした医療機関を利用する必要があります。

具体的には、厚生労働大臣が定めた施設基準に適合している、地方厚生（支）局長に届け出のある保険医療機関での治療が求められます。

こうした認定を受けた矯正歯科医院では、特定の症状や条件に該当する場合のみ、保険診療として治療を受けることが可能です。

一般の歯科医院では保険が適用されないことが多いため、治療を受ける前に、その医院が認定医療機関かどうかをしっかり確認しましょう。

事前に認定医療機関を探しておくことで、スムーズに保険適用の治療を受ける準備ができます。

医療機関の調べ方

保険適用で矯正歯科治療を受けたい場合は、適切な医療機関を探す必要があります。

以下の手順に従って、お住まいの地域の対象の矯正歯科を探してみましょう。

１．地方厚生局の公式サイトにアクセスする
２．ご自身がお住まいの地方厚生（支）局を選択する
３．サイト内検索欄に「施設基準届出受理医療機関名簿」と入力して検索する
４．お住まいの地域の「届出受理医療機関名簿」PDFを開く
５．受理番号の項目列に「矯診」・「顎診」と記載された医療機関を探す
※「矯診」と記載されている医療機関は、咬合異常が保険適応できます。
※「顎診」と記載されている医療機関は、顎変形症が保険適応できます。

※ブライフ矯正歯科では現在保険診療による矯正治療の取り扱いはございません

矯正歯科治療にかかる費用相場

矯正歯科治療の費用がどのくらいかかるのかは、保険適用の有無によって大きく異なります。

保険適用の場合、治療法の選択肢はほぼなく、表側のワイヤー矯正一択となります。

また外科的手術を併用する顎変形症の場合は、症例により費用が異な理ますが、自費診療と比較すると大幅に費用負担は少ないことは間違いありません。

 

保険以外で矯正歯科治療の費用負担を抑える方法

保険適用外の矯正歯科治療であっても、費用負担を抑える方法があります。

代表的な手段を3つ紹介します。

医療費控除

医療費控除を利用すれば、矯正歯科治療の費用負担を抑えることができます。

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間に発生した医療費が一定額を超える場合、所得税の控除が受けられる制度です。

矯正歯科治療でも条件を満たせば医療費控除の対象となり、還付を受けられます。

医療費控除を利用することで所得税が軽減され、結果的に治療費の一部をカバーできるため、経済的負担を軽減することが可能です。

控除を受けるためには、治療に関する領収書を保管し、確定申告で手続きを行う必要があるので、忘れずに行いましょう。

医療費控除の対象になるかどうかは最終的に税務署の判断となりますが、まずは矯正歯科で相談しておくと安心です。

デンタルローン

矯正歯科治療の費用負担を抑える方法として、デンタルローンの活用も挙げられます。

デンタルローンは、歯科治療専用のローン商品です。

一般的に、クレジットカードの分割払いよりも金利が低く設定されており、最大分割回数も多いため、月々の支払いを抑えることができます。

特に高額な矯正歯科治療を行う場合、デンタルローンを利用することで、無理なく治療費を支払うことが可能になります。

ローンの選択肢は複数あるため、利率や返済条件を比較して、自分に合ったものを選ぶのがおすすめです。

補助金・助成金

補助金・助成金が利用できるケースもあります。

補助金・助成金とは、国や地方自治体、民間団体などから特定の目的のために受給可能なお金のことで、返済する必要がありません。

一部の自治体では、特定の条件に該当する場合、矯正歯科治療の費用に対する補助金や助成金を提供しているところがあります。

たとえば、母子家庭を対象とした矯正歯科治療の補助金制度が存在する場合があります。

ただし、補助金・助成金の制度は地域ごとに異なり、適用条件もさまざまです。

詳細については、お住まいの自治体の窓口に直接問い合わせて確認することをおすすめします。

補助金や助成金をうまく活用することで、費用負担をさらに軽減できるかもしれません。

矯正歯科治療を検討している方はまずはご相談を

矯正歯科治療は費用がかかる一方で、健康や生活の質を向上させる大切な治療でもあります。

保険適用の条件を満たす場合は、認可された医療機関での治療を検討しましょう。

保険適用が難しい場合でも、医療費控除やデンタルローン、自治体の補助金などを活用することで、負担を抑えることが可能です。

まずはお気軽にお問い合わせください。